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未来へ手渡すのは知識ではなく、生きる力

知識は生きるためにある。生きる力を伴わない学びは、ただの情報になる。

未来へ手渡すのは知識ではなく、生きる力

9月26日、三条市の防災フェスタに出店する。

衣類の譲渡会を行い、駄菓子を販売し、そして子どもたちと一緒に天然素材の着火剤づくりを行う予定だ。

そのために先日、山へ入り、杉の枯葉を掻き集めてきた。

よく乾燥した杉の枯葉をトイレットペーパーの芯に詰め、新聞紙でキャンディーのように包む。

それだけで立派な着火剤になる。

特別な技術ではない。

昔から受け継がれてきた生活の知恵だ。

しかし、ボクはこうした体験こそ、これからの時代に必要な学びではないかと思っている。

今の社会では、知識を得ることが教育だと思われている。

良い学校に入り、良い成績を取り、多くの情報を覚える。

もちろん、それらは大切だ。

けれど、本当にそれだけで人は生きていけるのだろうか。

災害が起きたとき。

停電したとき。

物流が止まったとき。

誰かを助けなければならないとき。

人を支えるのは知識量ではない。

知恵と経験である。

火を起こす。

水を確保する。

モノを分け合う。

助けを求める。

助けに応じる。

本来、「生きる」という営みの中には、たくさんの実践知があった。

ところが便利さが進むほど、その知恵は見えなくなっていく。

そして見えなくなった知恵は、いつしか不要なものだと勘違いされる。

けれど本質は逆だ。

本当に大切なものほど、普段は見えないところに宿っている。

防災も同じである。

非常用品を備蓄することだけが防災ではない。

地域の人と顔見知りになること。

自然の恵みを知ること。

モノを大切に使うこと。

分け合う文化を育てること。

そうした日常の積み重ねこそが、非常時を支える力になる。

ボクは、防災とは「備える技術」ではなく、「生きる力を育てる文化」だと思う。

そして文化は、言葉だけでは継承されない。

体験によって受け継がれる。

杉の枯葉を拾うことも、着火剤を作ることも、小さなワークショップに見えるかもしれない。

しかしその奥には、「自然と共に生きる知恵を次世代へ渡す」という大きな意味がある。

伝統とは過去を守ることではない。

未来へ手渡す営みである。

子どもたちに何を残すか。

便利な仕組みだろうか。

それとも、生きる力だろうか。

防災フェスタで子どもたちと着火剤を作りながら、そんな問いを一緒に考えてみたい。

未来を守るのはモノではなく、人だから。

防災フェスタ #生きる力 #自然の知恵 #地域循環 #未来への継承

▪️PROFILE▪️

2011年、AND-ONを創業。

小規模企業・中小企業に寄り添う
独自のブランディング理論
「NANOBRAND」を確立。

2019年に
NANOBRAND合同会社を設立し、
企業支援と地域共創事業を展開。

その後、

新潟県三条市で
「三条ベース」を開設。

子どもの居場所づくり、
地域交流、高齢者支援、
障がい者自立支援、
資源循環を組み合わせた
課題相殺型コミュニティを実践。

現在はその経験を活かし、

中小企業の経営支援、
地域活性化事業、
社会課題解決型プロジェクトの
企画・運営を行う。

企業・行政・市民をつなぐ
「仕組家」として活動。

■ 主な実績

・独自ブランド理論
「NANOBRAND」を確立

・全国3,000社以上の
中小企業支援実績

・中小企業庁「ミラサポ」
ベストパートナー賞受賞

・2004年 グッドデザイン賞受賞

・三条ベース、
ZUPPE燕三条を開設・運営

・NIKS地域活性化大賞受賞

・新潟大学
地域共創特別演習(三条)
非常勤講師

■ 得意分野

・中小企業ブランディング

・経営戦略・事業構築支援

・地域活性化プロジェクト

・社会課題解決型事業の設計

・コミュニティデザイン

・課題相殺モデルの構築

・互助育プログラムの開発

企業の成長と地域課題の解決を
同時に実現する

「まちぐるみの仕組みづくり」を支援。

高橋 憲示
NANOBRAND合同会社
代表社員 CEO・仕組家

この記事を書いた人
NANOBRAND合同会社 代表社員 兼 CEO(仕組家) 1971年、新潟県三条市生まれ。メーカーでブランディング、商品開発を修得したのち2011年に現法人であるNANOBRAND.LLCの前身の事業、AND-ONを創業する。 社会課題解決型ビジネスで持続可能な未来を実現するため、3000社以上の経営者を支援し、民間企業連携による循環社会の形成や官民協働の仕組みを構築する。 2015年に立ち上げた三条ベースは、社会課題解決をテーマにしたソーシャルコミュニティスペースとなっており年間のべ1万人以上が来場する。現在は行政・団体からの視察受け入れや講演活動を精力的に展開する。
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